おはようございます。

 

Shortmanです。

 

週末の大寒波は大丈夫でしたでしょうか?

 

読者の皆様がお怪我などされてないことを願っております。

 

最近、読者の皆様から叱咤激励やお礼のメッセージを頂戴します。

 

真剣に読んで頂けていて本当にうれしく思います。ありがとうございます。

 

しかし、早いですね~。ついこの前お正月だと思っていたら、もう今週で1月も終わりです。

 

年を重ねた私の体感時間が早いのだとは思いますが、いや実に早い。

 

「光陰矢の如し」

 

ですね。

 

さて、先週木曜日からリスク回避は一服しましたね。週末のショート・カバーも入り、金曜日は日経もかなり戻したようです。

 

前週1月17日週の概況:

 

中国などの新興国を中心に、世界的な景気後退が見込まれる中、原油価格の下落が続いており、リスク回避の流れが継続し、株式市場では世界同時株安が度々起きて非常にボラタイルなマーケット環境の中、リスク回避の円買いから、ドル円は20日に昨年1月以来の安値となり、一時115.97円まで下落した。昨年12月にいち早く量的緩和を終わりにして金利引き上げを行った米国も、雇用関係の数字は予想よりも強いが、度重なる製造業の弱い数字や、クリスマス商戦で伸びが期待された小売売上高が予想に反して弱かったことから、米国経済の成長を不安視する者も多く、政策金利に敏感な米2年債利回りは一時1.1%まで上昇していたが、2ヶ月ぶりに0.8%台まで低下したこともリスク回避モードに拍車をかけた。

 

しかし、21日に行われた欧州中央銀行(ECB)の理事会で、ドラギ総裁が次回3月の理事会での追加緩和を示唆したことから、市場はこれを好感し、年初から売が続いていたことと、テクニカルチャート的にも反発の地合いが期待されたタイミングであったことから、リスク回避が緩和して、原油価格や株式市場が巻き返し。それにつられるように円買いも一服し、翌22日にはドル円も118.17円まで値を戻し、23日に金曜日になってもその流れは止まらず118.88円まで上昇した。

 

今週1月24日週の予想レンジ:

 

116円~120円

 

今週は26日(火)・27日(水)にFOMC(米公開市場委員会)が開催されます。金利引き上げは全くないと思いますが、どんなメッセージを市場に発するのかが重要になります。今年に入り弱気な発言が各地区連銀総裁から聞かれていますが、労働市場の物価上昇圧力なんて無視すれば良いのに、昨年12月に見栄張って無理して利上げなんて行ってしまったもんだから、FRBは正直身動きが取れないのが現実でしょう。なので今月のFOMCでは自分達の利上げの正当性を訴えるメッセージが出るくらいで、再度量的緩和を継続するとは決して発信しないと考えらます。一方でドル高による製造業の不振や、新興国経済の景気低迷を考えると、今回のFOMCで発信するメッセージは非常に難しいと思われます。27日(水)まではFRBの何らかの政策アクションを期待してリスク選好モードだが、FOMCを境に失望して、リスク回避な展開になると予想しています。

 

おまけですが、FOMCの後28日(木)・29日(金)で日銀政策決定会合が行われます。既に次回3月での追加緩和を示唆したECBに続き、FRBや日銀の追加緩和を期待する声も聞かれております。そのためハードルが余計に高くなってしまって、何も無ければ失望売りが強まると思います。仮に日銀が追加緩和の可能性を示唆し、その緩和の内容が補完的な措置ではなく、単にETFやREIT等の買入増額等になれば、株式市場を刺激することもあるかも知れませんが、正直世界経済へのインパクトは限りなく小さいので、リスク回避モードを消し去ることはできないと思います。FOMCの翌日に政策決定会合を行うなど、いかにも自分で決められない日本人的な姿勢が、日銀の政策決定会合のメンバーには感じられますので、ECBやFRBの次のアクションを見てから動きを決めようとする姿勢でしょう。なので個人敵には、現状での日銀の追加緩和の可能性は非常に低いと判断しています。

 

定点観測:

 

ダウとドル円

ダウとドル円

ドル円と米2年債利回り

ドル円と米2年債利回り

VIX

VIX

金価格とドル・インデックス

金価格とドル・インデックス

 

原油価格とドル・インデックス

原油価格とドル・インデックス

参考:

 

上海総合指数(週足)

上海総合指数(週足)

原油価格とドル・インデックス(週足)

原油価格とドル・インデックス(週足)

ちょいと​下げ一服感は出てますね・・・

 


 

Shortman’s View:

 

週末に性懲りもなく、大胆に3月までの相場を考えてみました(いつでも修正しますので、「今の時点での私の考え」と思ってください)。

 

今週はFOMCや日銀の政策決定会合があるので、緩和期待で週初は一時的に相場は戻すと思います。しかし。FOMCや政策決定会合終了後は下げに転じると予想。その後は原油価格や中国の株価に一喜一憂する状態になり、その後は次回3月のFOMCまではリスク回避が主流な展開に戻り、日本の年度末の3月末に向けて徐々に本邦輸出企業の円買いも加わり、110円台に迫るかも知れないと。なので、120円を超えて再び円安が加速するなんて期待は、さほど抱かない方が良いかなと思っています。

 

昨年12月の米FRBによる利上げは、明らかに金融政策のミスであり、円を除けば、ドル・インデックスは独歩高な状況で、米製造業はドル高に苦しむ上に、新興国通貨は急落し、商品や資源価格も急落し、世界の金融・商品市場に混乱を招いただけで無く、いまだ回復途中だった世界経済のに対しても、その回復を危うくしてしまったと言えます。なので、次回3月のFOMCでは利上げは行われずと思います。

 

一方で、ECBはドラギ総裁が次回3月には追加緩和を行うと明言しておりますが、日銀は微妙です。仮に日銀が追加緩和を講じるなら、「経済・物価情勢の展望(物価展望レポート)が公表される1、4、7、10 月の会合と考えられており、今週の政策決定会合で何らかの政策が打ち出される可能性も無いとは言えないが、今の円高の水準は昨年12月の日銀企業短期経済観測調査(短観)で、大企業・製造業の2015年度下期の想定為替レート1ドル=118円と大差なく、戦勝国である米国を敵に回して量的緩和をして円安誘導を行うとは考え難い。

 

そこで、さらに大胆な予測をしてみました。

 

日本はいろんな意味で先進国です。

 

バブル先進国ですから、バブル崩壊後の株価の下落や景気低迷も先進国です(苦笑)

 

ちょっと過去データを使って遊んでみましょう。

 

日本経済がバブルだった頃1989年12月29日の大納会で日経平均株価は終値べースで最高値38,915円87銭を付けました(その最高値で当時ソロモン・ブラザースで先物を売った伝説のトレーダーは私がその後お世話になった先輩です)。それを境に日経平均は下落の一途を辿り、湾岸危機や原油高、日銀による公定歩合の急激な引き上げにより、9ヵ月後の1990年10月1日には日経平均株価は一時20,000円割れとなります(しかし、翌日の1990年10月2日は、前日の一時20,000円割れから買い戻しが入り、過去最大上げ幅となる2,676.55円高(13.24%高)の22,898.41円で取引を終えた)。つまり約9ヶ月で48.6%下落したわけですね。

 

昨年中国の上海総合指数がピークを迎えたのは5月ですから、それから9か月後はちょうど今です。

 

あくまでも仮定での話で計算をしてみましょう。

 

上海総合指数は6月12日の高値5178.19ptをマークしました。そこから役9か月後に48.6%下落すると仮定すると、2661pt前後になります。先週2,851.73ptまで約45%下落しました。やはり来たなという感じですね。。

 

ちなみに、2015年の日経平均の高値はアベノミクスのお陰で、20,952.71円(2015年6月24日)まで上昇しましたので、仮に48.6%の下落と考えると、10,768円前後ですが、今年に入ってからの安値は16,017.26円と高値から23.6%の下落です。

 

では、ダウ平均もはどうでしょうか?

 

昨年同時期に高値18,351.36ドルをマークしました。そこから48.6%下落したと仮定すると9,431.27ドル程度に計算上はなります。今年の安値は15,450.56ドルで、わずか15.8%しか下落しておりません。

 

仮定の話なんですが、面白いと思いませんか?

 

中国の下落は以外にも日本経済のバブル崩壊時の株価の推移と似ていることがわかります。もう一つは、ダウの落ち込みが少ないということです。

 

ダウは約16%下落だけなのに、中国は約45%、日本も23.6%も下落しているにもかかわらずです。中国株は明らかにバブルだったと推測されますが、日米の株価の下落率の差異は気になりますね。既に量的緩和が終了している米国のダウだけがこんなに強い訳はないと私は思います。ダウが下がるか、日経平均が上がるか・・・私はダウがもう少し下がる方に賭けたいと思います(そうなると為替は・・・)。

 

相場って本当に楽しいですね。

 

今週も頑張りましょう!

 

Good Duck!

Shortman

 

注意:
投資は自己責任です。読者の投資判断の最終決定に、我々は一切関与しません。この情報を用いて読者の方が損失を被っても、我々は一切の責任を負いません。我々はNY市場が世界の金融市場の未来を決めていると考え、NY市場を中心に分析しております。我々が用いるデータ、チャート、ニュースは、誰でもインターネットで無料で用いることができるものだけを利用して、できるだけ正確に理解し、できるだけ簡潔に、かつ、わかりやすく皆様に伝えられるように心がけております。また、個別株の分析は行いません。先物(株価指数・為替・商品・一部オプション)のトレードに必要な情報のみ提供しています。

 

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