為替週報（2018年4月23日）

こんなニュースが出ていた。

モルスタくらすなら昨年から警告すべきではないのか？

Bloomberg, 相場のうたげは「終わりに近い」－モルガン・スタンレーが警告

『マイケル・ジーザス、マシュー・ホーンバック、アンドルー・シーツ氏らモルガン・スタンレーのストラテジストは17日付けのリポートで、財政出動が短期的には成長を後押しするが、その効果はすでに「織り込み済み」の公算が大きく、景気サイクルの終わりに際し相場が下落に向かう可能性が高まっていると指摘。米国株のバリュエーションは税制改革成立前にピークを経過。株価は年内、企業の実質的な利益の伸びや利益率も今年終盤か来年初めにそれぞれピークに達する見通しという。』

イエレン前FRB議長の引退のタイミングで株価は下落を開始しているのに、今頃遅いんだよ･･･

そしてIMFまで警鐘を鳴らしている。

Bloomberg, 世界金融システムへの脅威高まる、「危機前夜」を連想とＩＭＦが警鐘

『２月に市場を揺るがした相場急落による大きな混乱はなかったという事実に投資家は「安心し過ぎてはならない」と、ＩＭＦは指摘。「リスクの高い資産のバリュエーションはなお伸長した状態にあり、一部クレジットサイクルは終盤に差し掛かる中、危機以前の局面を連想させる」とし、「市場は金融状況の著しい引き締まりにさらされ、リスクプレミアムの急激な巻き戻しやリスク資産のリプライシングにつながる可能性がある」と説明した。』

高リスク資産の価格が急上昇して、その後暴落するパターンは、過去の世界金融危機前夜と同じらしい。

でも、そんなことは昨年末から指摘してる。

例えば、為替週報（2017年11月27日）の記事。

『思い出して欲しいこと。

2000年にITバブルが崩壊して、2001年にはNYで多発テロが起き、2002年にはエンロンの不祥事と続き、米国経済は大幅に景気が後退した。その時のFRBは2000年には6%だった政策金利を、当時の下限１％台にまで下げました。金利を下げて景気を回復させようとした訳ですが、その低金利が住宅市場をバブル化させた。

強欲な金融マン達は、あたかもリスクを上手に外しているかのような金融商品を開発し、それらが市場へ氾濫し始めました。例えば、MBC（住宅担保証券）やCDO（債務担保証券）が大量に組成され、投資家はこぞってMBSを購入しまくった。こうして需要が需要をさらに呼ぶバブル状態になり、金融機関は2004年頃からは支払い能力の低い層へも積極的に貸出（サブプライムローン）を増やしては、リスクを上手に外したかのように見える金融商品を組成しては販売することを繰り返した。

しかし、2004年6月頃からFRBが今度は金利を緩やかに上昇させ始めると、状況は一変し始めた。

サブプライムローン層の人々、つまり、支払い能力の低い人々から破綻が生じてきたのだ。

破綻した人の家は競売に掛けられ、中古住宅市場は供給過剰に陥り価格は伸び悩み、当然ながらキャピタルゲインも望めず、次第にサブプライムローンのみならず住宅ローンの破綻も増え始めました。2006年5月には金利は5％となり、その後は2007年8月まで5.25％で推移しました。金利引上は破綻を連鎖させ、サブプライムローンや住宅ローンの不良債権化が進行し、その結果MBSの価値が毀損し始めました。波及は波及を呼び、MBSや貸付債権ベースとした組成されたCDOやCDSといった金融派生商品の価値が著しく毀損し、皆さんがご存知のリーマン・ショックへとつながっていったのです。

残念ながらまた同じことが起きようとしていると私は考えています。』

しかし、過去の経験はそれを防ぐのに何の役にも立っていなそうだ。

まぁ、それはそれでBig Shortを狙う我々には都合が良いことなのだが･･･